年金対策で将来も安心

将来に対して不安を抱えていても、何もしなければ意味がありません。

公的年金や退職金などの制度が崩壊しつつあるいま、漠然と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。それでも、「年金も払ってるし、保険にも加入しているから何とかなるだろう」なんて思っていませんか？

いま一度、給付開始時期や終了時期、死亡時の遺族への給付金の有無、死亡後の給付金の継続有無など、確かめてみてください。現実をしっかり見据えて何らかの対策をしておかなければ、引退後に苦労するのはあなた自身です。

わたしたちの老後を保障するはずの公的年金や企業年金、退職金、生命保険などが不確実なものになり、将来への不安はつのるばかり。また、ある程度の資産を持っていたとしても、インフレにより目減りしてしまうかも知れません。

いま、世代を問わず将来への不安を感じる人の割合が急増しています。それでも将来に不安がないと感じている人は、十分な資産を持っているか、将来に向けての対策をしっかり立てている場合がほとんどです。

生命保険文化センターが平成22年度に行った意識調査によると、夫婦2人での老後の生活費に必要な資金は「最低日常生活費」で平均23.2万円/月、「ゆとりある老後」のためには平均36.6万円/月が必要であるとの結果が出ました。

つまり、60歳で定年を迎えてから20年間、ゆとりある老後を過ごすためには9,000万円もの資金が必要になるのです。公的年金や退職金に頼れない時代において、比較的低いリスクで長期安定収入を得られる不動産投資は、老後の安心を育んでくれます。

また、将来インフレに見舞われた場合、現金や預金などの金融資産は目減りして価値が下がってしまう可能性もあります。しかし、不動産投資なら家賃が大幅に下落することはなく、その時代の価値に合わせた収入を得ることができるのです。「ゆとりある老後」のために、いまできることを始めておきましょう。