時代に合わせたマンションを
それはなぜか、単純に単身者世帯の世帯数が東京は非常に多いからです。
また、ファミリータイプが投資用に向かないとされるのは、高額な家賃を毎月支払うことと、ファミリータイプを購入した場合の月々の返済額を比較されてしまうからです。
また、ファミリーで賃貸にお住まいの家庭は、例えば40歳まで家賃補助が会社からあるからといった特別な事情がない限り住宅ローンを組めない、家計が厳しい家庭が多いと言われています。
入居者の質は、収益性と物件の資産価値の維持を脅かすものとされ
マンション投資において非常に重要視されるポイントの一つです。
一方でマンション経営では、経営というくらいですから
どういった入居者を狙う物件にするかといったマーケティングが必要とされます。
世の中の流れや、そのエリアの特性などを
しっかりとリサーチしておく必要があるのです。
それでは、東京の単身者マーケットを分析してみましょう。
単身者のなかでも、未婚のサラリーマン世代が一番安定しているマーケットといわれています。
ではこの世代が、物件に何を求めているのかというとこれは、年収と勤め先によって様々です。
家賃補助のでない一般的な会社のサラリーマンは、当然コストパフォーマンスを重視します。
家賃補助がでる年収１０００万円以下の単身者は、勤め先へのアクセスや、住環境を優先します。
では、家賃補助のある年収１０００万円以上の単身者はどうでしょうか。
実は東京には年収１０００万円以上の世帯は、2013年時点で582000世帯もあります。
はたしてこいった世帯はどういう部屋を希望するのか。
実際に、長谷工コーポレーションが国土交通省記者会に発表した内容を下記に抜粋してみました。
■少人数世帯の増加により、1LDK・2LDKなどへの需要が増す可能性は十分にある。
今後は、良質な居住環境を確保し且つ、面積の広いゆとりあるプランなど、これまで供給が多いといえなかったタイプの住戸を求める人々が増えてくるだろう。事業者はこのことを考慮して供給に当たる必要がある。
時代の局面に合わせたマーケティングが求められる時代に差し掛かってきたようです。
われわれも、当然に圧倒的なマーケットの母体数を誇る1Rを中心にご紹介しておりますが、1LDK・2LDKの建築も積極的に行っております。
一度、予算に収まる投資かどうかの確認をお気軽にされてみて下さい。
