「老後に海外旅行をするのが夢」は、今のままで実現するのか？！

本日もシノケンハーモニーの不動産投資ブログを
ご覧いただきまして、ありがとうございます。

本日は不動産投資をこれからお取り組みしようと考えられている方にも、そうでない方にも
非常に関連の深いテーマの「老後対策」にまつわる記事がございましたので
ご紹介させて頂きます。

役職定年後の貯蓄形成　甘い見込み排し節約意識を

「老後に向け、どれぐらいの金額を自由に使ってよいでしょうか」。

家計相談に来た会社員のTさん（55）とパートで働く妻（54）。

Tさんは役職定年を迎え、収入が4割ほど減少。
今春に次男（22）が卒業し、就職と同時に実家を離れます。

「老後に海外旅行をするのが夢」と話しますが、食費が実に月11万円超。
これでは、老後の楽しみに十分なお金をためられません。

老後の楽しみに「海外旅行」を挙げるシニアも多いが…
妻はずっと家計簿を付けており、毎月の家計は数千円の黒字です。

しかし、教育費と住宅ローンの返済で貯蓄は大幅に減り、今は300万円弱です。

ただ、Tさんの退職金は2000万円ほど出る見込みなので、「老後資金は十分にある」と考えています。

「ねんきん定期便」を見ていると、年金は夫婦計320万円ほどはもらえそうで、生活基盤は問題ないと判断しています。

しかし、現実は甘くありません。

定期便の受給見込み額は、あくまで「収入が変わらなかった場合」が前提。

収入が4割も減ってしまったTさんが、影響を受けないはずはありません。

息子が家を離れたからと言って、どこまで支出を削減できるかも疑問です。

Tさんの計画に甘さが感じられたので、「老後資金が足りない可能性がある」と伝えました。

夫婦は驚いた様子で「老後資金をいくら確保すれば安心でしょうか」と聞いてきました。

そこで老後に必要な額を算出しました。

役職定年の減収分で年金は月当たり約1万円減り、1カ月の年金受給額は夫婦で26万円の見込みです。

仮に今より支出を抑えて月30万円で暮らしても、月4万円が不足します。

65歳から100歳までなら約1700万円が必要です。

加えて、病気や介護、リフォームなど突発的な支出に500万～1000万円を備えておかないと安心できません。

いかがでしたでしょうか。

「なんとなく老後の資金には困らないだろう」と考えている方は多いかと思います。

しかし、この記事のように厳密に必要所得を計算すると、「まったく十分でなかった」ということに気づくかもしれません。

そうなる前に、改めて老後資金はいくら必要で、その資金を確保するためにどのように準備するべきなのかを真剣に考えることが必要となります。

実際に、どの程度高齢化が進んでいるのかを日本の平均寿命を見てみると、2017年に厚生労働省の発表したデータでは女性が87.1歳、男性が80.9歳となり、年々過去最高を更新しており、平均寿命は長くなっています。

世界的に見ても、男女とも日本は、香港についでなんと「世界 第２位の長寿国」にもなっております。

この様に長寿化が進んでいる為に、老後の収入に不安を持たれている方は
大変多いかと思われますが、「もう既に老後の備えができている。」と
言える方は、少ないのではないでしょうか。

今後はますます、物価上昇に備えながら、かつ損失リスクも抑えながら、
長期で資産形成することが必要不可欠になってまいります。

数ある老後対策の手段がある中で、不動産を活用される方は非常に多くいらっしゃいます。

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「失敗しない不動産投資」を学び、皆様の豊かな老後の生活の実現にお役立ちできれば幸いです。

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