社員の睡眠改善 お助け
本日もシノケンハーモニーの不動産投資ブログをご覧いただきまして
ありがとうございます。
今回は睡眠について気になる記事がございましたので
ご紹介させて頂きます。
～以下抜粋～
日本経済新聞 30年3月4日
医療機器メーカーが企業向けの睡眠支援サービスに本腰を入れ始めた。
従業員の健康に配慮することで生産性を高める健康経営に取り組む企業が増え、睡眠がメタボ対策に続く課題になってきたため。
スマートフォン（スマホ）などを見る時間が増えるのに伴い、睡眠が十分でないと訴えるビジネスパーソンは増えており、対策を打ちたい企業向けのメニューが整いつつある。
睡眠対策は消費者向け商品が広がり、寝具や書籍の関連商品は一定の市場がある。
企業では健康保険組合を通じて体重や体脂肪率を管理する指導が行き渡っており、睡眠をテーマにした企業向けサービスは「ここ１年ほどで急に目立ち始めた」（医療機器大手）という。
帝人は腹部に巻くウエアラブルセンサーを使い従業員の睡眠の質を測るサービスを始める。
８週間のプログラムで自宅で利用する。
呼吸の速さや深さから睡眠の質を判定し、スマホのアプリを通じて確認してもらう。
利用する企業は睡眠の状況から健康を害するリスクが高い従業員に産業医の診断を勧めるなど対応が取れる。
昨年実施した実証実験では睡眠の質が「良好」と感じる人が４倍になった。
利用料は従業員数によって異なり年間数百万円程度。2019年度までに500件の受注を目指す。
日立製作所も18年４月から高精度の加速度センサーを搭載した活動量計を使い、体の動きを分析して睡眠などの健康改善を支援するサービスを始める。
大手企業を中心に受注活動を始め、早期に数十万人が利用するビジネスに育てたい考え。
月額10万円の基本料金のほか、300人の場合で月額18万円のスマホアプリの利用料を受け取る。
従業員の健康が生産性を高める「健康経営」は近年の働き方改革と並行して経営者に浸透してきた。
一方、スマホが普及したのは10年ごろ。動画のストリーミングサービスも急増し、通勤中や自宅までディスプレーを見る時間が長くなった。
これに伴い睡眠の質がビジネスパーソンの関心事になり、昨年は睡眠不足が重なり、健康に悪影響を及ぼす「睡眠負債」が流行語になった。
メタボ健診と同じように睡眠の分析が今後、健康管理の標準的なメニューになると各社は見ている。
スタートアップの参入意欲も強く、治療用アプリのサスメド（東京・中央）は医療用に開発している不眠治療のアプリを転用し、法人向けに年内にも展開する。企業向けの睡眠改善プログラムを手掛けるニューロスペース（東京・千代田）はマットレス型のセンサーを家電製品と連携させ、眠りについたら照明器具を消すような新たなサービスの開発を急いでいる。
調査会社のシード・プランニング（東京・文京）によると16年に１兆3600億円だった健康経営関連の市場は、企業の取り組みが広がり、20年に約１兆6700億円に達する。
人間ドックやストレスチェックなどと並び、睡眠の指導などのサービスも拡大するという。参入企業はさらに増えそうだ。
いかがでしょうか。
皆さまはしっかりと睡眠を取っておりますか？
人間は人生の3分の1は寝ているといわれております
しっかりと十分な睡眠、又は質の良い睡眠をとることにより
自身のパフォーマンスがよくなりさまざまな事に意欲が生まれ
仕事などうまくいくといわれております。
睡眠不測は物事を悪い方向に考えがちになってしまったり
不安なってしまいます。
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